E00395 IFRS
前期
2.13兆 円
前期比
109.6%
株価
2,470.5 (02/06)
発行済株式数
914,000,000
EPS(実績)
93.89 円
PER(実績)
26.31 倍
前期
956.6万 円
前期比
104.6%
平均年齢（勤続年数)
41.8歳（14.2年)
従業員数
1,067人（連結:31,934人)
３ 【事業の内容】
当社グループは、純粋持株会社制を導入しており、当社及び連結子会社177社、持分法適用会社28社によって構成されております。当社は、持株会社として、グループ戦略の策定、グループ経営のモニタリング機能を果たすとともに、グループ会社への専門サービスの提供を行っております。当社グループの主な事業の内容と主な会社の当該事業における位置付けは、次のとおりであります。
以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。なお、当年度において、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １．連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 連結財務諸表注記 ５．事業セグメント」に記載のとおりであります。
また、当社は特定上場会社等に該当することにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
麒麟麦酒㈱(連結子会社)、LION PTY LTD(連結子会社)を中心に、国内外における酒類事業を行っております。国内においては、麒麟麦酒㈱を中心に、ビール類、低アルコール飲料等の製造・販売を行っております。海外においては、主にLION PTY LTDを統括会社とした、オセアニア地域におけるビール、低アルコール飲料等の製造・販売、並びに北米におけるクラフトビール等の製造・販売を行っております。
キリンビバレッジ㈱(連結子会社)、Coca-Cola Beverages Northeast, Inc.(連結子会社)を中心に、国内外における清涼飲料事業を行っております。キリンビバレッジ㈱は日本における清涼飲料の製造・販売を行っております。Coca-Cola Beverages Northeast, Inc.は、米国におけるコカ・コーラ製品の製造・販売を行っております。
協和キリン㈱(連結子会社、東京証券取引所プライム市場上場)を中心に国内外における医薬品の製造・販売を行っております。
㈱ファンケル(連結子会社)、Blackmores Limited(連結子会社)、協和発酵バイオ㈱(連結子会社)を中心に国内外における健康食品事業等を行っております。㈱ファンケルは、国内を中心に化粧品・健康食品の研究開発、製造・販売を行っております。Blackmores Limitedは、豪州、東南アジアを中心にサプリメント等の栄養補助食品の製造・販売を行っております。協和発酵バイオ㈱は、医薬品原料、各種アミノ酸、健康食品の製造・販売を行っております。なお、当社は、当年度に㈱ファンケルを連結子会社化し、「ヘルスサイエンス事業」に区分し開示しております。
事業の系統図及び主要な会社名は次のとおりであります。
４ 【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】
文中における将来に関する事項は、当年度末現在において、当社グループが判断したものであります。
当社グループの連結財務諸表は、国際会計基準に基づき作成されております。この連結財務諸表の作成にあたりまして、必要と思われる見積りは、合理的な基準に基づいて実施しております。
詳細につきましては、「第５ 経理の状況 １．連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 連結財務諸表注記」に記載のとおりであります。
2024年、私たちをとりまく環境は加速度をあげて変化し、経済や社会に大きな影響を及ぼしました。世界では大国間の対立や紛争により、地政学的緊張がさらに高まっています。経済情勢においては、米国を中心としたインフレの鎮静化や、国内景気の緩やかな回復がみられたものの、依然として不透明な状況が続いています。
また、世界各国で異常気象や災害が頻発し、環境対策は急務となっています。デジタルICT分野では、生成AIや量子技術の実用化が加速し、産業や労働市場、働き方に大きなインパクトを与えています。
このように社会環境が大きく変化し、複雑化する中で、消費者の価値観や生活様式は今まで以上に多様化し、これまでの常識が通用しない大変革の時代を迎えています。
キリングループはCSVを経営の根幹に据え、酒類・飲料・医薬に加え、ヘルスサイエンスを持つユニークな事業ポートフォリオ経営で、厳しい環境変化にも柔軟に対応しながら、持続的な成長を目指しています。
2024年は、CSV経営の一層の進化と各事業の戦略実行度を高めるため、CEO、COOの２名による新たな経営体制に移行し、企業価値の最大化に取り組みました。
「キリングループ2022年-2024年中期経営計画」に沿って「酒類・飲料事業における事業利益の拡大」「医薬事業のグローバル基盤強化」「ヘルスサイエンス事業の規模拡大」で成果を創出し、事業の継続的な業績を測る利益指標である連結事業利益において過去最高益を達成しました。なお、親会社の所有者に帰属する当期利益は、㈱ファンケルの連結子会社化に伴う段階取得差損、協和発酵バイオ㈱のアミノ酸等の事業譲渡に伴う損失等、事業の成長に向けた基盤を整えるための決定を行ったことにより減益となりました。
ESGの取り組みにおいても、外部機関から高い評価を獲得しました。ESG指標のMSCI ESGレーティングでは、世界的なCSV経営先進企業と並ぶ「AA」評価を４年連続で獲得しました。
経済産業省と東京証券取引所が開始した「SX銘柄（サステナビリティ・トランスフォーメーション銘柄）2024」にも選出されました。
また、第６回「日経SDGs経営調査」における「SDGs経営」総合ランキングでは、６年連続最高位を獲得しました。事業を通じた社会課題への取り組みや、自然資本に関する情報開示が評価されました。
当年度の連結売上収益は、酒類事業、飲料事業、医薬事業及びヘルスサイエンス事業の増収により増加しました。連結事業利益は、医薬事業が減益となりましたが、酒類事業、飲料事業及びヘルスサイエンス事業が増益となり、全体では増益となりました。なお、親会社の所有者に帰属する当期利益は、㈱ファンケルの連結子会社化に伴う段階取得差損、協和発酵バイオ㈱のアミノ酸等の事業譲渡に伴う損失等、事業の成長に向けた基盤を整えるための決定を行ったことにより減益となりました。
重要成果指標について、ROICは、ヘルスサイエンス事業や医薬事業における成長投資による負債増加と当期利益の減益により4.1％となりました。平準化EPSは、前年より５円減少の172円となりました。
セグメント別の業績は次のとおりです。
キリンビール㈱は、2026年の酒税一本化を見据え、主力ブランドへの投資強化と、お客様のニーズを捉えた新商品投入により、魅力あるビールブランド体系を実現しました。発売から35年目を迎えた「キリン一番搾り生ビール」と健康志向を捉えた「キリン一番搾り 糖質ゼロ」をリニューアルし、一番搾り製法ならではのおいしさを提供することで、ビールカテゴリーの活性化に取り組みました。「一番搾り」ブランド全体の販売数量は対前年１％増と、堅調に推移しました。また、17年ぶりとなるスタンダードビールブランド「キリンビール 晴れ風」を新たに発売しました。お客様にビールの新しいおいしさを提案し、「一番搾り」に次ぐブランドとして育成した結果、発売時に掲げた年間目標の1.3倍を販売するなど、大ヒットしました。クラフトビールでは、「スプリングバレー」ブランドをリニューアルし、多様な味わいを持つビールの楽しみ方を提案しました。また、ブランドの情報発信基地である、ブルワリー併設のビアレストラン「スプリングバレーブルワリー東京」をリニューアルオープンし、クラフトビール市場の顧客接点拡大に取り組みました。国産ウイスキーカテゴリーでは、国内での販売実績が対前年２割増と好調に推移しました。特に「キリンウイスキー 陸」は飲食店での取り扱いが増加し、販売実績は対前年４割増と大きく伸長しました。富士御殿場蒸溜所の代表ブランドである「富士」は、国内での販売好調や海外での展開国拡大に加え、世界的な酒類品評会「インターナショナル・スピリッツ・チャレンジ」のジャパニーズウイスキー部門において、２年連続で「ゴールド」を受賞するなど、高い評価を獲得しました。RTDでは、主力の「キリン 氷結」ブランドが対前年５％増と好調に推移しました。特に「キリン 氷結無糖」シリーズが対前年12％増と大きく伸長し、ブランド全体を牽引しました。また、規格の問題で廃棄される果実を使用した「キリン 氷結®mottainai」シリーズを発売し、“おいしさ”と“社会貢献”を両立した新商品としてお客様からの共感を獲得しました。
LION PTY LTDは、豪州でのビール販売実績が市場を上回って推移しました。特に、「Stone＆Wood」や健康ニーズを捉えた「Hahn」が好調だったほか、「XXXX」をはじめ複数ブランドでも機能系商品を発売し、販売基盤を強化しました。また、豪州・ニュージーランドで販売を開始した「Hyoketsu」は、複数フレーバーの展開により好調に推移しました。北米では、New Belgium Brewing Company, Inc.のクラフトビール「Voodoo Ranger」が前年を上回ったことに加え、2024年から販売を開始したRTD商品「Voodoo Hard Charged Tea」が好調に推移しました。
これらの結果、売上収益は3.5％増加し１兆817億円となりました。また、事業利益は、原材料等の高騰影響を受けたものの、価格改定やコストコントロールにより3.4％増加し1,240億円となりました。
キリンビバレッジ㈱は、主力ブランドの強化に加えてヘルスサイエンス飲料の拡大に注力するとともに、コスト削減や価格改定に取り組むことで、収益性の改善に取り組みました。「午後の紅茶」ブランドは、主力の「キリン 午後の紅茶」をリニューアルするとともに、夏のアイスティーや冬のホットミルクティーといった飲用シーンの提案で、年間を通じた紅茶需要の拡大に取り組みました。「生茶」ブランドは、「キリン 生茶」「キリン 生茶 ほうじ煎茶」を大きく刷新し、無糖茶市場の活性化を図りました。味覚だけでなく、お客様の生活や時代にあわせたデザイン性が高く評価され、年間販売数量は対前年12％増と好調に推移しました。注力するヘルスサイエンス飲料では３月にリニューアルした「キリン おいしい免疫ケア」シリーズが「免疫ケア」習慣の更なる促進により、年間販売数量が対前年４割増と大きく伸長しました。また、花王㈱から譲り受けた茶カテキン飲料「ヘルシア」ブランドや㈱ファンケルの「カロリミット」ブランド等の機能系飲料も強化し、ヘルスサイエンス飲料のラインアップを拡充しました。
Coca-Cola Beverages Northeast,Inc. では、炭酸飲料を中心に販売が堅調に推移しました。デジタルICTの活用をはじめとした継続的なオペレーションの最適化や、市場環境にあわせた価格戦略により、グループ全体の利益伸長を牽引しました。
これらの結果、売上収益は9.4％増加し5,649億円となりました。また、事業利益は、価格改定や販売費等のコストコントロールにより22.2％増加し640億円となりました。
協和キリン㈱は、注力する疾患領域の製品である「Crysvita」及び「Poteligeo」が堅調に推移し、成長を牽引しました。開発パイプラインでは「KHK4083/AMG451(rocatinlimab)」の臨床試験が順調に進み、新たに「ziftomenib」の開発・販売についてKura Oncology, Inc.と戦略的提携に関する契約を締結しました。また、創薬力強化を目指したグローバルでの研究体制の変革、北米でのバイオ医薬品原薬製造工場の建設やアジア・パシフィック地域における事業の再編等、日本発のグローバル・スペシャリティファーマとして持続的な成長に向けた変革を推進しました。
これらの結果、北米を中心としたグローバル戦略品等の海外医薬品売上の増加により売上収益は12.1％増加し4,953億円となりました。また、事業利益は、研究開発費が増加したことにより4.3％減少し919億円となりました。
豪州を基盤とするBlackmores Limitedをはじめ、㈱ファンケルの連結子会社化により、アジア・パシフィック地域最大級のヘルスサイエンスカンパニーを目指す事業基盤を整えました。主力ブランドである「Blackmores」や、医療機関向けサプリメント「BioCeuticals」の販売が好調に推移し、アジア・パシフィック全ての展開エリアで売上収益が前年を上回って推移しました。
協和発酵バイオ㈱は、アミノ酸及びヒトミルクオリゴ糖事業を、中国の大手バイオ産業会社であるMeihua Holdings Group Co., Ltd.の子会社に譲渡することで合意しました。譲渡完了後は、シチコリンを中心としたスペシャリティ素材に絞った事業体制とし、収益改善を進めます。
これらの結果、売上収益は69.6％増加し1,753億円となりました。また、事業損失は、協和発酵バイオ㈱のアミノ酸及びヒトミルクオリゴ糖事業の譲渡契約の締結に伴い発生した棚卸資産の評価損等の影響があったものの、Blackmores Limitedの通年での損益の取込や㈱ファンケルの連結子会社化により、109億円となりました。
当年度におけるセグメントごとの生産実績は、次のとおりであります。
(注) 金額は、販売価格によっております。
当社グループの製品は見込生産を主体としているため、受注状況の記載を省略しています。
当年度におけるセグメントごとの販売実績は、次のとおりであります。
(注) １ 主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は次のとおりであります。
２ 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
当年度末の資産合計は、前年度末に比べ4,846億円増加して３兆3,542億円となりました。有形固定資産、のれん及び無形資産については、㈱ファンケルの連結子会社化の影響等によって、前年度末に比べ5,480億円の増加となりました。
資本は、その他の資本の構成要素が579億円増加、非支配持分が589億円増加し、前年度末に比べ1,079億円増加して１兆5,337億円となりました。その他の資本の構成要素の増加要因は、主に円安の影響によって在外営業活動体の換算差額が546億円増加した影響です。また、非支配持分の増加要因は、主に㈱ファンケルを連結子会社化した影響です。
負債は、前年度末に比べ3,767億円増加して１兆8,204億円となりました。新規借入等による社債及び借入金が2,012億円増加、㈱ファンケルを連結子会社化した影響等により繰延税金負債が843億円増加しました。
これらの結果、親会社所有者帰属持分比率は35.2％、グロスDEレシオは0.73倍となりました。
当年度末のセグメント資産は、棚卸資産が増加したこと等により、前年度末に比べ209億円増加して１兆3,675億円となりました。
当年度末のセグメント資産は、設備投資による有形固定資産が増加したこと等により、前年度末に比べ389億円増加して3,264億円となりました。
当年度末のセグメント資産は、のれん及び販売権、仕掛研究開発費の無形資産が増加したこと等により、前年度末に比べ413億円増加して１兆127億円となりました。
当年度末のセグメント資産は、㈱ファンケルの連結子会社化によって無形資産が増加したこと等により、前年度末に比べ2,904億円増加して7,641億円となりました。
当年度における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)の残高は、前年度末に比べ128億円減少の1,186億円となりました。活動毎のキャッシュ・フローの状況は以下のとおりであります。
営業活動による資金の収入は前年同期に比べ396億円増加の2,428億円となりました。非資金損益項目である減損損失が166億円減少したものの、段階取得に係る差損183億円、持分法による投資の減損損失193億円や前年度に計上した持分法で会計処理されている投資の売却益の反動減155億円の他、運転資金の流出が24億円減少したこと等により、小計では459億円の増加となりました。小計以下では法人所得税の支払額が142億円増加したものの、営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期比で増加となりました。
投資活動による資金の支出は前年同期に比べ1,033億円増加の3,294億円となりました。当年度の資金の収入には、政策保有株式の縮減に向けた取組みを引き続き推進したことによる投資の売却による収入が74億円、子会社株式の売却による収入が13億円ありました。一方、有形固定資産及び無形資産の取得について、前年同期に比べ668億円増加の1,806億円を支出した他、持分法で会計処理されている投資の売却による収入が前年同期に比べ205億円減少となったことなどが前年同期比の支出増加要因となりました。なお、子会社株式の取得による支出は、当年度はOrchard Therapeutics Limitedや㈱ファンケルの連結子会社化、前年同期はBlackmores Limitedの連結子会社化があり、前年同期に比べ23億円減少の1,598億円となりました。
財務活動による資金の収入は前年同期に比べ222億円増加の581億円となりました。これは、㈱ファンケルの連結子会社化などにより有利子負債の増加額が前年同期に比べ746億円増加の2,008億円となった一方で、協和キリン㈱が自己株式取得を実行したことにより子会社の自己株式の取得による支出が400億円増加したことなどが要因となります。なお、安定した株主還元を継続的に行う方針に基づき、平準化EPSに対する連結配当性向40％以上の配当を実施しており、非支配持分を含めた配当金の支払いは727億円となりました。
当社グループは資本コストを意識し、より安定的かつ持続的な配当を実現するため、平準化EPSに対する連結配当性向40％以上配当から、DOE(連結株主資本配当率)５％以上を目安とし、原則として累進配当を実施する配当方針へ変更いたします。安定配当を最優先に、有利子負債返済と将来成長のための無形資産投資を実施しながら、キャッシュバランスに応じて投資や株主還元を検討していきます。
当社は事業への資源配分及び株主還元について以下の通り考えております。
事業への資源配分については、ヘルスサイエンス領域を中心とした成長投資を最優先としながら、既存事業の強化・収益性改善に資する投資を行います。また、将来のキャッシュ・フロー成長を支える無形資産（ブランド・研究開発・ICT・人的資本など）及び新規事業創造への資源配分を安定的かつ継続的に実施します。なお、投資に際しては、グループ全体の資本効率を維持・向上させる観点からの規律を働かせます。
株主還元についても経営における最重要課題の一つと考えており、1949年の上場以来、毎期欠かさず配当を継続しております。2024年度まで「平準化EPSに対する連結配当性向40％以上」による配当を実施し、2025年度以降は、より安定的かつ持続的な配当を実現するため、DOE（連結株主資本配当率）５％以上を目安とし、原則として累進配当を実施する配当方針へ変更いたします。企業価値向上を目指す資本コストを意識した経営の一環として、株主の皆さまへの利益還元の一層の充実と資本効率の向上を図ることといたします。自己株式の取得については引き続き、追加的株主還元として最適資本構成や市場環境及び投資後の資金余力等を総合的に鑑み、実施の是非を検討していきます。
資金調達については、経済環境等の急激な変化に備え、金融情勢に左右されない高格付けを維持しつつ、負債による資金調達を優先します。中長期的な目標達成に必要とされる投資に係る資金調達により支配権の変動や大規模な希釈化をもたらす資金調達については、ステークホルダーへの影響等を十分に考慮し、取締役会にて検証及び検討を行った上で、株主に対する説明責任を果たします。