株式会社スーパーバリュー（）

４【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】

（１）経営成績等の状況の概要

　当事業年度における当社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー（以下、「経営成績等」という。）の状況の概要は次のとおりであります。

①　財政状態及び経営成績の概要

　当事業年度（2023年３月１日から2024年２月29日まで）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の分類移行に伴い行動制限が緩和されたことをきっかけに、国内景気は緩やかなペースで回復傾向に進んでいるものの、ウクライナ情勢の長期化や中東情勢の緊迫化に伴う海運への影響に加え、世界的なインフレに伴う金融引き締めの影響もあり円安基調は継続し、原材料・エネルギー価格の高止まり等が見られ、依然として先行き不透明な状況が続いております。

　小売業界におきましては、外出機会の増加で、外食や旅行等の個人消費の持ち直しやインバウンド需要の回復が見られたものの、他業種も含めた価格競争に加え、光熱費等の上昇や商品メーカー等の相次ぐ値上げによる販売価格への転嫁、消費者の低価格・節約志向の高まり等から、業績に与える影響は不透明な状況となっており、これまで以上に厳しい経営環境が続いております。

　このような環境の中、当社では「安さ」を前面に打ち出しつつも、販売価格にメリハリをつけ、集客及び売上高の回復に取り組んでまいりました。また、2024年１月15日付で公表いたしました「中期経営計画の策定、業績予想及び配当予想の修正並びに資金使途の変更に関するお知らせ」に記載したとおり、親会社である株式会社ＯＩＣグループ（以下、「親会社」という。）の子会社で食品スーパーマーケットの運営等を行う株式会社ロピア（以下、「ロピア」という。）とのシナジー効果の早期発揮に向けて様々な取り組みを進めてまいりました。

　売上高については、チラシ販促・インプロにより「安さ」を打ち出し、ＳＭ商品販売では６月以降はEDLPを展開しつつ、販売価格をコントロールすることで、集客及び売上高の回復に努めてまいりました。また、ロピアとの共同開発によるモデル店として、６店舗をリニューアルオープンいたしました。当該店舗改装の間、延べ６ヶ月超の臨時休業や春日部武里店及び見沼南中野店の閉店がありましたが、リニューアルオープン後は、ＳＭ商品販売の売上高が伸長し、ＨＣ商品販売で売場面積を縮小した上で売れ筋商品群を選定した売り場づくりをした結果、売上高は前年同期比103.3％となりました。

　利益面では、円安等による原材料価格及び仕入原価の上昇等もある中、ＳＭ販売商品の生鮮の精肉・鮮魚においては、５月中旬に当社の加工センターからロピアの加工センターへ集約が完了したことで効率化を推進し、青果においては、９月より安定供給及び原価低減のため、ロピアと共同で親会社の子会社（以下、「グループ子会社」という。）から当社の埼玉県の店舗に供給を開始いたしました。また、グロッサリにおいては、引き続きグループ子会社からのロピアのプライベート商品の直接仕入の強化やロピアとの商品仕入先の共有等による商品仕入先等の見直しを進め、ホームセンターのＨＣ販売商品においては、販売商品の改廃や在庫の適正化、値引きロス・廃棄ロスの削減による利益改善等を進めましたが、リニューアルオープンや閉店に伴いセールを実施したこと等により、売上総利益率は前年同期比で0.5ポイント下回る19.9％となりました。なお、６月に会員カードのポイント付与を見直し、改装店舗では廃止したほか、ホームセンターを除く改装店舗では、クレジット決済も廃止したことで、収益改善に取り組みました。

　経費面では、店舗オペレーションの再度の見直しによる作業効率の改善と標準化を進め、徹底した経費節減に取り組みましたが、光熱費等の高騰やリニューアルオープンした６店舗の店舗改装経費３億79百万円の発生、また、2023年11月８日付で公表いたしました「経営及び業務の指導等に関する業務委託契約の締結に関するお知らせ」（以下、「当業務委託契約」という。）に記載したとおり、当業務委託契約に基づく対価が発生したこと等により、販売費及び一般管理費は前年同期比104.8％となりました。

　なお、店舗展開におきましては、新規出店はありませんが、上記のとおりロピアとのシナジー効果を発揮することを目的とした店舗の改装を４月22日付で杉並高井戸店、９月13日付で戸田店、大型店舗以外では７月12日付で等々力店、11月20日付で府中新町店、12月16日付で草加店、２月14日付で川口伊刈店をそれぞれ実施いたしました。また、等々力店及び府中新町店では、シナジー効果発揮の一環としてグループ子会社で青果販売に強い株式会社アキダイとコラボした青果テナントを出店いたしました。一方で、不採算店舗対策として、賃貸借契約満了に伴い９月に春日部武里店、１月に見沼南中野店をそれぞれ閉店いたしました。

　また、８月31日開催の取締役会において解散を決議した当社のテナント管理業務等を委託していた非連結子会社１社について、11月30日に清算結了し、子会社清算益及び貸倒引当金戻入額をそれぞれ特別利益に計上いたしました。

以上の結果、財政状態及び経営成績は下記のとおりとなりました。

ａ．財政状態

当事業年度末における総資産は、前事業年度末に比べ８億86百万円減少（△4.5％）し、189億２百万円となりました。この主な要因は、現金及び預金の減少額21億46百万円及び店舗改装等による有形固定資産の増加額12億72百万円によるものであります。

当事業年度末における負債は、前事業年度末に比べ13億71百万円増加（10.5％）し、144億94百万円となりました。この主な要因は、短期借入金の増加額15億21百万円によるものであります。

当事業年度末における純資産は、前事業年度末に比べ22億57百万円減少（△33.9％）し、44億７百万円となりました。この主な要因は、当期純損失の計上額22億57百万円によるものであります。

ｂ．経営成績

当事業年度の経営成績は売上高は700億１百万円（前年同期比3.3％増）、営業損失は22億26百万円（前年同期は営業損失16億24百万円）、経常損失は21億32百万円（前年同期は経常損失15億26百万円）となりました。また、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、店舗等に係る減損損失17百万円、店舗改装及び閉店に伴う固定資産除却損32百万円並びに店舗閉店に伴う店舗閉鎖損失22百万円を特別損失に計上したことにより、当期純損失は22億57百万円（前年同期は当期純損失19億37百万円）となりました。

当社の事業セグメントは、流通販売事業並びにこれらの付帯業務の単一セグメントでありますが、販売実績を販売商品別に示すと次のとおりであります。

生鮮・グロッサリのＳＭ販売商品は、生鮮では「よい商品が安い」として鮮度・品質にこだわり、グロッサリは「安さ」にこだわった価格設定で販売を推進しました。具体的には、精肉・鮮魚は、鮮度・品質の標準化のため、当社の加工センターから、ロピアの加工センターへ集約を実施し、グロッサリはロピアの売れ筋プライベート商品の仕入拡充及び６月以降はEDLPの展開を進めました。店舗改装に伴う臨時休業がありましたが、リニューアルオープン後の売上高は伸長し、当事業年度の売上高は585億９百万円、前年同期比105.3％（29億41百万円増）と増加いたしました。

ホームセンターのＨＣ販売商品は、商品仕入先の見直し及び販売商品の改廃により売れ筋商品の選定を行い、お値打ち価格での販売を推進しましたが、店舗改装に伴う臨時休業や売場面積の縮小等により売上高は減少し、当事業年度の売上高は114億92百万円、前年同期比94.0％（７億32百万円減）と減少いたしました。

②　キャッシュ・フローの状況

　当事業年度末における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、前事業年度末に比べ21億46百万円減少（前事業年度末は39億50百万円増加）し、26億81百万円となりました。当事業年度における各キャッシュ・フローの状況は以下のとおりであります。

（営業活動によるキャッシュ・フロー）

　営業活動の結果使用した資金は、12億42百万円（前事業年度に使用した資金は12億98百万円）となりました。これは主に、税引前当期純損失21億80百万円、減価償却費６億16百万円及び仕入債務の増加額５億24百万円によるものであります。

（投資活動によるキャッシュ・フロー）

　投資活動の結果使用した資金は、17億64百万円（前事業年度に使用した資金は１億６百万円）となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出17億63百万円によるものであります。

（財務活動によるキャッシュ・フロー）

　財務活動の結果得られた資金は、８億60百万円（前事業年度に得られた資金は53億56百万円）となりました。これは主に、短期借入金の純増加額15億15百万円及び長期借入金の返済による支出５億15百万円によるものであります。

③　生産、受注及び販売の実績

　当社の事業は単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。

ａ．仕入実績

　当事業年度における仕入実績を部門及び品目別に示すと、次のとおりであります。

（注）１．金額は、仕入価格によっております。

２．品目別の各構成内容は次のとおりであります。

３．対面販売形態の部門を指しております（例：時計・カメラ等）。

４．顧客から受け取る対価の総額から商品仕入先に対する支払額を差し引いた純額で収益を認識しております（例：切花等）。

ｂ．販売実績

当事業年度における販売実績を部門及び品目別に示すと、次のとおりであります。

（注）１．品目別の各構成内容は次のとおりであります。

２．対面販売形態の部門を指しております（例：時計・カメラ等）。

３．顧客から受け取る対価の総額から商品仕入先に対する支払額を差し引いた純額で収益を認識しております（例：切花等）。

当事業年度における販売実績を地域別に示すと、次のとおりであります。

（２）経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容

　経営者の視点による当社の経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容は次のとおりであります。

　なお、文中の将来に関する事項は、当事業年度末現在において判断したものであります。

①　財政状態及び経営成績の状況に関する認識及び分析・検討内容

ａ．財政状態の分析

（流動資産）

　当事業年度末における流動資産の残高は、72億73百万円（前事業年度末92億37百万円）となり、19億64百万円減少しました。主な要因は、現金及び預金の減少額21億46百万円によるものであります。

（固定資産）

　当事業年度末における固定資産の残高は、116億28百万円（前事業年度末105億50百万円）となり、10億78百万円増加しました。主な要因は、店舗改装等による有形固定資産の増加額12億72百万円によるものであります。

（流動負債）

　当事業年度末における流動負債の残高は、106億91百万円（前事業年度末87億85百万円）となり、19億６百万円増加しました。主な要因は、買掛金の増加額５億62百万円及び経営環境の変化に対応した機動的な運転資金調達等による短期借入金の増加額15億21百万円によるものであります。

（固定負債）

　当事業年度末における固定負債の残高は、38億２百万円（前事業年度末43億37百万円）となり、５億34百万円減少しました。主な要因は、当事業年度は長期の借入による資金調達を実施しなかったことによる長期借入金の減少額４億40百万円によるものであります。

（純資産）

　当事業年度末における純資産の残高は、44億７百万円（前事業年度末66億65百万円）となり、22億57百万円減少しました。要因は、「（１）経営成績等の状況の概要　①　財政状態及び経営成績の概要」に記載のとおり、業績が軟調に推移したことに伴う当期純損失の計上額22億57百万円による利益剰余金の減少額22億57百万円によるものであります。

ｂ．経営成績の分析

前事業年度及び当事業年度の売上高及び利益の推移は以下のとおりとなっております。

　売上高については、チラシ販促・インプロにより「安さ」を打ち出し、ＳＭ商品販売では６月以降はEDLPを展開しつつ、販売価格をコントロールすることで、集客及び売上高の回復に努めてまいりました。また、ロピアとの共同開発によるモデル店として、６店舗をリニューアルオープンいたしました。当該店舗改装の間、延べ６ヶ月超の臨時休業や春日部武里店及び見沼南中野店の閉店がありましたが、リニューアルオープン後は、ＳＭ商品販売の売上高が伸長し、ＨＣ商品販売で売場面積を縮小した上で売れ筋商品群を選定した売り場づくりをした結果、前事業年度に比べ22億９百万円増加いたしました。

売上総利益は、円安等による原材料価格及び仕入原価の上昇等もある中、ＳＭ販売商品の生鮮の精肉・鮮魚においては、５月中旬に当社の加工センターからロピアの加工センターへ集約が完了したことで効率化を推進し、青果においては、９月より安定供給及び原価低減のため、ロピアと共同でグループ子会社から当社の埼玉県の店舗に供給を開始いたしました。また、グロッサリにおいては、引き続きグループ子会社からのロピアのプライベート商品の直接仕入の強化やロピアとの商品仕入先の共有等による商品仕入先等の見直しを進め、ホームセンターのＨＣ販売商品においては、販売商品の改廃や在庫の適正化、値引きロス・廃棄ロスの削減による利益改善等を進めましたが、リニューアルオープンや閉店に伴いセールを実施したこと等により、前事業年度に比べ１億８百万円増加いたしました。

販売費及び一般管理費は、店舗オペレーションの再度の見直しによる作業効率の改善と標準化を進め、徹底した経費節減に取り組みましたが、光熱費等の高騰やリニューアルオープンした６店舗の店舗改装経費３億79百万円の発生、また、当業務委託契約に基づく対価が発生したこと等により、前事業年度に比べ７億63百万円増加いたしました。この結果、売上総利益は増加したものの、22億26百万円の営業損失（前事業年度は営業損失16億24百万円）となりました。

前事業年度に比べ、営業外収益は７百万円減少、営業外費用は４百万円減少し、営業外損益は94百万円（純額）の収益（前事業年度は97百万円（純額）の収益）となりました。この結果、経常損失は21億32百万円（前事業年度は経常損失15億26百万円）となりました。

　また、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、店舗に係る減損損失17百万円、店舗改装及び閉店に伴う固定資産除却損32百万円並びに店舗閉店に伴う店舗閉鎖損失22百万円を特別損失に計上したことにより、当期純損失は22億57百万円（前事業年度は当期純損失19億37百万円）となりました。

当社は、事業の収益性を表す指標として売上高経常利益率を設定し、惣菜及び生鮮３品のウエイトアップ等により、売上高経常利益率4.0％を目標として掲げております。しかしながら、３期連続して営業損失及び当期純損失となりました。売上高経常利益率4.0％の目標に向け、鮮度・安さを追求しつつ、価格をきめ細かく設定することでメリハリをつけた販売や各種イベントの開催等により、売上高及び客数の回復に取り組んでまいります。

利益面では、仕入原価の上昇がある中で、商品の改廃や在庫の適正化、値引きロス・廃棄ロスの削減のほか、店舗オペレーションの再度の見直しによる作業効率の改善と標準化を目標に、各店舗の独自性が発揮できるよう取り組み、生産性の向上やコスト削減により安定した利益を確保できる仕組みづくり、ロピアとのシナジー効果の早期発揮、同社及び親会社グループからの商品仕入の強化等をさらに進め、目標の達成に努めてまいります。

また、この指標を達成するための取り組みにつきましては、「１　経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」に記載のとおりであります。

②　キャッシュ・フローの分析・検討内容並びに資本の財源及び資金の流動性に係る情報

　当事業年度のキャッシュ・フローの分析・検討内容につきましては、「（１）経営成績等の状況の概要　②　キャッシュ・フローの状況」に記載のとおりであります。

　なお、キャッシュ・フロー指標のトレンドは、次のとおりであります。

自己資本比率：自己資本／総資産

時価ベースの自己資本比率：株式時価総額／総資産

キャッシュ・フロー対有利子負債比率：有利子負債／キャッシュ・フロー

インタレスト・カバレッジ・レシオ：キャッシュ・フロー／利払い

（注）１．株式時価総額は自己株式を除く発行済株式数をベースに計算しております。

２．キャッシュ・フローは、営業キャッシュ・フローを利用しております。

３．有利子負債は貸借対照表に計上されている負債のうち利子を支払っているすべての負債を対象としております。

４．営業活動によるキャッシュ・フローがマイナスであるため、キャッシュ・フロー対有利子負債比率及びインタレスト・カバレッジ・レシオは記載しておりません。

　また、当社の資本の財源及び資金の流動性につきましては、次のとおりであります。

　当社は、主として営業活動により得られた資金のほか、取引金融機関等からの借入により必要資金を調達しており、新規出店、既存店の改装等の設備資金及び店舗運営費用、販売費及び一般管理費等の運転資金需要に対応しております。

　当事業年度においては、税引前当期純損失となり、店舗改装を積極的に進めた結果、キャッシュ・フローが減少しましたが、2024年１月に親会社より借入れた資金で運転資金等の需要に対応しました。なお、取引金融機関への返済を実施し、取引金融機関各行から機動的な運転資金調達等の全面的な支援を受けていることから、流動性を確保しているものと考えております。また、取引金融機関からの長期借入金の調達はありません。

③　重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定

　当社の財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成されております。この財務諸表の作成にあたっては、経営者による会計方針の選択、資産・負債及び収益・費用の報告金額及び開示に影響を与える見積りを必要とします。経営者はこれらの見積りの過程において、過去の実績等を勘案し合理的に判断しておりますが、実際の結果は見積り特有の不確実性があるため、見積りと異なる結果となることがあります。財務諸表の作成にあたって用いた会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定のうち、重要なものについては、「第５　経理の状況　１　財務諸表等　注記事項（重要な会計上の見積り）」に記載のとおりであります。

ａ．繰延税金資産の回収可能性

　繰延税金資産の計上にあたっては、回収可能性を考慮して、繰延税金資産総額から評価性引当額を減額しております。繰延税金資産の回収可能性については、当社の業績の推移などから将来の課税所得を合理的に見積り判断しておりますが、今後、課税所得の予想に影響を与える変化が生じた場合には、繰延税金資産の回収可能性が変動する可能性があります。

ｂ．退職給付費用及び退職給付債務

　退職給付費用及び退職給付債務は、割引率、死亡率、退職率及び年金資産の長期期待運用収益率等の数理計算上の前提条件に基づき算出しております。今後、実際の結果が前提条件と異なる場合や前提条件が変更された場合には、将来の退職給付費用及び退職給付債務が変動する可能性があります。

ｃ．資産除去債務の計上

　当社は、主に店舗用に賃借した土地建物において、定期借地契約または建物賃貸借契約に基づき返還時に必要とされる原状回復義務等に備えるため、資産除去債務を計上しております。計上にあたっては、第三者が算定した原状回復費用の見積り額を現在価値に割り引いて算出しているため、今後、見積り額と実際の原状回復費用が異なる場合や見積り額に新たな事実等が発生した場合には、資産除去債務の見積り額が変動する可能性があります。